１４日（木）の東京株式市場、日経平均株価は２４６円７６銭安の９０９３円７３銭と大幅反落となった。米国株式市場のコピー相場の様相を呈してきた。バブル崩壊後に２２５採用銘柄が2000年4月24日に実施された大幅な日経平均株価構成銘柄の入れ替え（225の構成銘柄のうち30 銘柄採用，30 銘柄除外）で、輸出関連銘柄の比重が高まり、外為相場が円高に振れるとどうしてもマイナスに作用する。
その稼ぎ頭、日経平均株価の中核であるトヨタ自動車＜７２０３＞（東１）が５日続落した。これは日経平均株価の先行きを暗示しているようなもの。トヨタ自動車が、次に意識されるのは、４月２日安値３３９０円ということになる。ここまで下落すると、単純に日経平均株価はその日の安値８４４９円８７銭を意識せざるを得ないだろう。
２２５採用銘柄の値上がり率上位は、コムシスホールディングス＜１７２１＞（東１）、明電舎＜６５０８＞（東１）、三菱レイヨン＜３４０４＞（東１）。そのほか、４位に今期営業利益が前年比１２．２％増予想のエーザイ＜４５２３＞（東１）、６位に日本電信電話＜９４３２＞（東１）、８位に「ブラトップ」前年比3倍の販売目指すと伝えられたファーストリテイリング＜９９８３＞（東１）が顔を出しているが、ディフェンシブで買われた面が強い。
また、新高値は電気化学工業＜４０６１＞（東１）と、日立造船＜７００４＞（東１）のほか、上記のコムシスホールディングスと明電舎を含めた４銘柄。昨日高値更新の日産自動車＜７２０１＞（東１）は反落、トヨタが高値奪回となれば、切り返す動きも期待されようが、それまでは利益確定売りが続きそうだ。
目先は、輸出関連を見送り、国内関連のディフェンシブ性の強い好業績予想の銘柄を物色する動きが続くと予想する。
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